賃金の上昇分を価格転嫁すると貧困が悪化する？-2

　以前に書いた問題の続き。まずは以前に書いた問題。

５人（ＡＢＣＤＥ）が暮らす世界です。
Ａという経営者の下でＸという生活必需品を作ってました。
Ｘの価格は1万円で、一人10個/月、５人で50個/月必要です。
Ｂ、Ｃは賃金が20万円/月、Ｄ、Ｅは10万円/月でした。
経営者のＡは40万円/月でした。
ある月から賃金が１割上がりました。
Ｂ、Ｃは賃金が22万円/月、Ｄ、Ｅは11万円/月になり、
経営者のＡは44万円/月になりました。
増えた賃金の合計10万円/月を価格転嫁します。
Ｘの価格は10万円/月÷50個/月＝2千円上昇します。
Ｘの価格は1万2千円になりました。
Ｄ、Ｅは賃金が上がる前は10個/月買えましたが、
賃金が上がった後は9個/月しか買えなくなりました。
賃金が上がって貧しくなった？

このパラドックスを解いて、
賃金が上がったら価格転嫁しても、
５人の皆が裕福になることを証明しましょう。

　ここでは、賃金を一律で１割上昇させている。前回は、一律に1万円増やしてみたり、経営者Ａの賃金を下げてから、一律で１割上昇させたり一律に1万円増やしてみたりした。その結果は、皆が裕福になることはなかった。この件について #Gemini に尋ねてみたところ、「生産性向上が伴わない賃金上昇」ではダメだという回答だった。しかし、生産性向上を「労働時間の短縮」という形で表現してもらったところ、受け取る賃金が上昇せず、賃金が上昇しないので価格転嫁する必要もなく、Ｘの価格が変わらない状態なら、５人の皆が「余暇の時間が増えた」という「裕福さ」は得られたが、受け取る賃金を上昇させて、その分を価格転嫁させると、やはり、ＤとＥが買えるＸの量が減ってしまって、それでも労働時間を減らせたのだから「裕福になった」という理屈で回答した。

　そこで、生活必需品のＸを買える量が減ってはダメだという条件を加えたところ、次のような案を示してくれた。

• A: 40万円 → 48万円 (+8万円、20%増)
• B, C: 20万円 → 28万円 (+8万円、40%増)
• D, E: 10万円 → 20万円 (+10万円、100%増)

総賃金: 40万+20万×2+10万×2=100万円
新総賃金: 48万+28万×2+20万×2=48+56+40=144万円
総賃金の上昇額: 144万円−100万円=44万円/月

価格転嫁: 増えた賃金の合計44万円/月を、Xの必要量50個に転嫁します。

• 44万円 ÷ 50個 = 8,800円/個
• Xの新しい価格: 10,000円 + 8,800円 = 18,800円/個 (88%上昇)

　それぞれの変化を表にしてみる。

住民	賃金 [円]	上昇率 [%]	Ｘの購買数 [個]	余った賃金 [円]
Ａ	480,000	20	10	292,000
Ｂ	280,000	40	10	92,000
Ｃ	280,000	40	10	92,000
Ｄ	200,000	100	10	12,000
Ｅ	200,000	100	10	12,000

　Ａ、Ｂ、Ｃは余った賃金が減っているのだが、生活必需品が十分に買えている上に「生産性向上」で労働時間が短くなっているのだから「裕福になった」とみなせるということらしい。労働時間が変わらないのなら「裕福になった」とは言えないだろう。 #Gemini の設定では労働時間が半分になるほど生産性が向上したことになっている。それならば、確かに「裕福になった」とみなしても良いかもしれない。
　また、ＤとＥも生活必需品Ｘは十分に買えている上に、「余った賃金」まで生まれた。しかも労働時間が短くなったのだから、「裕福になった」とみなせるだろう。

　この #Gemini の案の特徴は、賃金の格差を減らしたことにある。賃金が低かった労働者の賃金をそうでない労働者の賃金よりも大きく上昇させている。そのことで、賃金の上昇を商品の価格に転嫁することにより、低所得者が貧しくなる問題を避けることができた。